採用・就職活動は「情報発信」で差がつく

企業は、大昔からメディアを通じて情報発信を行ってきました。それによって、認知度や人気をアップさせられるからです。特に、BtoC企業の場合は、その活動が売上に直結しやすいため、積極的にそれを行ってきたということがあります。また、インターネットメディアが登場してからは、そのメディアの特性上、より細分化された層に対するアプローチ、より近い距離でのコミュニケーションが可能となったため、いわゆる「ファン作り」がしやすくなったといえます。例えば、自社商品・サービスの購入者限定のコミュニティを作り、そこにメルマガやLINE＠などを使って定期的に情報発信を重ねていく形は、まさにその代表例です。ちなみに、「社外取締役」や「顧問」に就任するきっかけが情報発信であった、という人も珍しくありませんし、情報発信が「出版」のきっかけになった、という例もたくさんあります。

すでに多くの事例が存在しているわけですが、大企業を中心に、法人は既存メディアとインターネットメディア、中小企業や個人の場合はインターネットメディアをフルに活用して情報発信を行うことにより、ビジネスの拡大はもちろん、新たなビジネス（収益の柱）を立ち上げることが、以前よりも容易になっています。ただ、こうした状況を踏まえて情報発信を積極的に行う法人・個人がある一方、それを行わない法人・個人がどんどん埋もれていってしまうという状況があるのも事実です。一例を挙げれば、「学生の就職人気ランキング」も、企業の情報発信量によって順位が大きく変動してしまう、ということがあります。企業は「自社の求める人材に、自社を見つけてもらうこと」が採用の第一歩となるわけですが、そういった意味では、日々、大量の情報が求職者に降り注ぐ環境にある中で、「自社の情報を、いかにそれらの人たちに届けるのか」について、より一層の努力と工夫が必要になった時代といえるでしょう。もちろん、「社外取締役」や「顧問」など経営クラスの人材採用（選任）においても双方の情報発信は重要です。

先に一例を挙げましたが、情報発信は企業の人材獲得、そして個人の就職・転職などにおいてとても有効です。企業側は、それぞれのメディア特性を踏まえた情報発信をすることによって、より詳しく自社の強みや魅力を伝えることができます。また、個人も情報発信をすることによって、自身の積み重ねてきたキャリアやスキル、思考・志向を世の中にアピールすることができ、それを求める企業に発見されやすくなります。筆者も6年半以上、情報発信を重ねており、その効果や重要性を十分に実感しています。ただし、この情報発信にも「時間」「お金」「労力」がかかるもの。もちろん、やり方次第でそれらをコントロールすることは可能ですが、特に、「個人」の場合は、本来の仕事・業務に時間のほとんどを取られてしまうことになるため、情報発信のための時間を確保することが容易ではありません。このことを考えると、就職支援サービスを提供する媒体を活用することも非常に有効な手段といえるでしょう。それらの然るべき「場」において、自らのキャリアやスキル・志向などをアピールすることによって、「時間」「お金」「労力」を、それほどかけず効率的に、その目的を果たすことができます。当然、企業側もそのような「場」を活用しない手はありません。